６７-５．前方後円墳の被葬者は誰か

前方後円墳が造られた時代は２５０年から６００年までの３５０年間で、その間の天皇は崇神天皇から欽明天皇まで２０代である。Ｚ３０２において規模別の古墳数Ａを２０代で割り、天皇一代当たりの古墳数を出したのがＢである。古墳時代の地方組織は国と県で、地方に造られた前方後円墳は国造・県主の墓であると考えられる。『日本歴史地図　原始・古代編下』には「国造一覧」「県・県主一覧」が掲載されている。これを見ると国造は１０４国、県主は１１４県であった。Ｂの古墳数を１００で割ったのがＣである。

 

墳長が２００ｍ以上の墓は、天皇一代当たり全国で２基であり、被葬者は天皇と皇后の墓のレベルである。１２５ｍ以上の被葬者は皇子や政権に近い国造の墓であろう。１２５ｍ未満から２５ｍ以上のＣの合計が２.０２で、これらの規模の被葬者は国造・県主の墓であると予想できる。５０ｍ以上の墓は国造の墓で、５０ｍ未満は国造・県主の墓であろう。前方後円墳が盛んに造られたのは、北海道・青森・秋田・岩手・高知・沖縄を除く４１都府県である。これからすると、国造・県主の墓は都府県に２〜３基存在したことがわかる。古墳の規模(墳長)は明らかに階層性を表わしている。

 

６３０５基の前方後円墳の年代を調べ、前期（２５０〜４００年）、中期（４００〜４７０年）、後期（４７０〜６００年）に層別した。ただし、古墳の年代幅の２／３以上がその期に属していることを条件としている。前期・中期・後期で古墳の規模の変化を表Ｚ３０３に指す。中期は前期に比べ中型（１２４〜７５ｍ）の古墳の割合が減少し、大型古墳（１２５ｍ以上)・小型古墳（７４〜２５ｍ）の割合が増加している。大型古墳の増加は古墳文化が前期より発展したことを示し、小型古墳の増加は後期の萌芽の時期でもあることを示している。後期は大型の古墳が減少し、小型の古墳が増加していることがわかる。後期は大型の古墳が減少したのは、横穴式石室の登場し追葬が行われるようになったためであろう。小型の古墳が増加したのは、大国が分割されて小国が生まれたこと、国造の下部組織が整い郡や邑の制度が整ったことなど、大和王権の全国支配の社会構造の変化があったことが伺える。